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メルカリでナイキを売っても大丈夫?不用品・転売・事業者で違うルールと、スニーカー出品のコツ

「メルカリでナイキが売れなくなるらしい」。2025年の規約改定のあと、そんな話を見かけた人もいるかもしれません。

この記事では、メルカリとナイキの公式の規約をもとに、ナイキの商品をメルカリで売ってもいいのかを、立場ごとに整理します。スニーカーを出品するときの公式のコツもまとめています。

※2026年9月時点で、メルカリの規約・公式ヘルプと、ナイキの販売規約(2026年9月24日更新版)を確認して書いています。

結論:家にあるナイキの商品は売れる。ただし転売目的はNG

メルカリがナイキの商品の出品を禁止したという公式の発表は、確認できませんでした(2026年9月時点)。家にあるナイキのスニーカーや服を個人で売ることは、これまでどおりできます。

ただし、立場によって気をつけるルールが違います。

あなたの状況ルール
家にあるナイキの商品を売るメルカリでOK
ナイキの公式サイトで、転売するために買うナイキの販売規約で「再販目的の購入」は禁止。注文の取り消しやアカウントの停止などの対象になる
仕入れて売ることを続けている事業者にあたる可能性が高い。2025年10月22日から、事業者はメルカリを利用できない(指定法人を除く)
ナイキではない商品を「ナイキ風」として売るメルカリで禁止(ブランド名を「〇〇風」「〇〇系」と書くこと)

ナイキの販売規約:再販目的の購入は禁止

ナイキの「特定商取引法に基づく表示/販売規約」では、ナイキのプラットフォームは最終的に使う人(エンドユーザー)に直接売ることを目的としていて、再販目的の購入は厳重に禁止されています。

  • 「再販のための購入」とは、ナイキの商品をほかの人(消費者・事業者などを含む)に再販する、またはしようとする人が購入すること
  • 注文できるのは、13歳以上で、一般消費者として注文する人(再販業者ではないこと)
  • 再販目的の購入だとナイキが判断した場合、販売の制限、注文の取り消し、アカウントの一時停止・閉鎖などの措置がとられることがある

メルカリのルール:事業者は利用できない

2025年10月22日から、メルカリが指定した法人以外の事業者は、フリマアプリのメルカリを利用できません。人気モデルを仕入れては売る、ということを続けているなら、事業にあたる可能性が高いと考えられます。→ メルカリの事業者ルールと本人確認まとめ

また、偽ブランド品や正規品と確証のない物は、メルカリで出品が禁止されています。

ナイキのスニーカーを出品するときのコツ(公式ヘルプより)

撮るところ・書くこと理由
全体(横・後ろなど複数)デザインが伝わりやすい
つま先・かかと汚れやすり減りを確認したいポイント
内側のタグ品番・サイズ・原産国など、購入前に確認したい情報が書いてある
ブランドロゴアップではっきり撮る
入手ルート・購入時期保証書があれば、鮮明な画像を載せる
付属品(紐・箱・布袋など)あれば、画像も一緒に載せる

タイトルには「ナイキ」「NIKE」、モデル名、品番、サイズを入れておくと、検索で見つけてもらいやすくなります。→ 公式が案内する検索上位のポイント

まとめ

  • メルカリがナイキの出品を禁止した公式発表はない。家にある物は売れる
  • ナイキ公式での再販目的の購入は、ナイキの販売規約で禁止
  • 仕入れて売ることを続けるなら事業者の可能性。事業者はメルカリを利用できない
  • スニーカーは、つま先・かかと・内側タグ・付属品の写真で状態を伝える

当時の話題の背景は、メルカリでのナイキ製品出品中止の背景の記事でも取り上げています。

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